- 一般社団法人
大阪府雇用開発協会 - 〒540-0012
大阪市中央区谷町3-1-9
MG大手前ビル2F
PDFの閲覧にはAdobe Readerが必要です。必要な方は、上のアイコンのリンク先からダウンロードしてください。
大阪府雇用開発協会 新着情報
- 2017.06.12
- 平成29年6月28日（水）に「大阪働き方改革推進セミナー」を開催します。参加は無料です。【お申込み受付中】
- 2017.06.06
- 平成29年度の生涯現役促進地域連携事業（厚生労働省委託事業）による生涯現役をめざして働くシニアのための「職業生活設計セミナー」を、7月28日(金)に開催します。
（55歳以上の方対象で、受講は無料です。受講申込受付中） - 2017.05.25
- 永年勤続障害者表彰の対象者のご推薦を受け付けています。推薦書の提出期限は平成29年７月２１日(金)です。(推薦書excel.fail)
- 2017.05.15
- 平成29年度の生涯現役促進地域連携事業（厚生労働省委託事業）による生涯現役をめざして働くシニアのための「職業生活設計セミナー」を、６月１６日(金)に開催します。
（55歳以上の方対象で、受講は無料です。受講申込受付中） - 2017.04.20
- 「60歳を迎える前」はもちろん「50歳を過ぎたら」できるだけ早い時期の受講がオススメです。「いきいきマイライフセミナー」今年も開講！申し込み受付中。
- 2017.03.01
- 平成30年3月卒 大学卒等学内合同企業説明会のご案内
- 2017.01.18
- 採用担当者プロフェッショナル養成シリーズセミナー
☆「人材評価・面接編」５月２３日(火)13時半〜16時半
“失敗しない”面接〜質疑・評価方法〜
具体的な質疑内容を例に“面接精度を高める”ポイントをお伝えします。 - 2017.01.18
- 採用担当者プロフェッショナル養成シリーズセミナー
☆「人事採用編」４月２６日(水)13時半〜16時半
ワンランク上を目指す採用活動（実践編）！実務力強化のためのポイントをお伝えします。 - 2017.01.18
- 「新入社員研修」４月４日(火)・５日(水)(２日間の研修です）
社会人への意識改革からビジネスマナーまで、グループワークやロールプレイを取り入れた2日間の研修で「学生モード」から「社会人モード」へ！ - 2016.12.13
- 厚生労働省委託事業「生涯現役促進地域連携事業」として、生涯現役をめざして働くシニアのための「職業生活設計セミナー」を2月2日(木)に開催します。(55歳以上の方対象で、参加は無料。）【受付終了】
- 2016.11.29
- メンタルヘルス対策 セルフケアセミナー「身体メンテナンス講座」2月24日(金)開催。
自分の身体バランスを知り、自分でケアすることはとても大切です。このセミナーで身体と心をスッキリさせる方法を知ってください。社内のメンタルヘルス対策にも役立ちます！･････受付終了いたしました。 - 2016.11.29
- 「職場に活かせるコミュニケーションセミナー」2月14日(火)開催。
良いコミュニケーションを身に付けて、人間関係を良くできれば、日常や人生そのものが変わってきます。どのような関係でも良いコミュニケーションの基本は同じです。 - 2016.09.20
- オールラウンド人事担当者養成シリーズセミナー「若手人材育成編」「人事評価制度編」を開催！
プロの話を聞いて問題解決の糸口を見つけましょう。申し込み受付中！ - 2016.09.20
- 弁護士を講師に迎え「派遣労働をめぐる問題への対応セミナー」を開催します。参加申し込み受付中！！
- 2016.09.20
- 「高年齢者・障害者雇用フェスタ2016」を開催。参加申し込み受付中！
10月13日（木）15時〜大阪新阪急ホテル2階 紫の間
第１部：表彰式、第２部：公開講座「障害者雇用のここが聞きたい!!」 - 2016.04.22
- 退職前の受講がおすすめです。 「いきいきマイライフセミナー」今年も開講！申し込み受付中！
- 2016.03.18
- 「メンタルヘルスとハラスメント対応セミナー」受講申し込み受付中！（開催日：平成28年5月26日）
- 2016.02.29
- 平成29年3月卒 大学卒等学内合同企業説明会のご案内←【受付終了いたしました】
- 2016.02.22
- 平成28年度「新入社員研修」受講申込受け付け中。
２日間で学生モードから社会人モードへ！ - 2015.11.19
- 【会員限定】平成28年労働経済問題講演会・新春互礼会を開催いたします。（ご参加には予約が必要です。出席連絡票をFAXください。） 講師：須田慎一郎氏 テーマ：「今後の政治経済を読む」
大阪府雇用開発協会の活動概要
当協会は社会経済の変化に応じて、高年齢者、障害者及び若年者等の安定した雇用の促進、適正な労働条件の確保、その他雇用をめぐる諸問題に関する必要な事業を行うことにより、雇用の確保と安定に資し、もって公共福祉の向上に寄与することを目的としております。
